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映画好きの青年が映画館を作る

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映画好きの青年が映画館を作る

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NPO法人宮崎文化本舗の始まりは、1995年から年に1回、映画好きの青年たちが集まって『宮崎映画祭』を実施していたことがきっかけだそうです。

宮崎の青年たちが変わっていたのは、映画祭の実行委員会のメンバーが中心となってNPO法人を作り、1年365日の活動をしていこうとしたことです。

こうして、「県内で行われている様々な文化的イベントを開催している個人・団体の“磁力”となり、事務機能の中枢を果たす役割」を担うのを目的に、宮崎文化本舗は2000年にNPO法人の認証を受けました。

宮崎映画祭はもちろん、事務局を持てない他の団体やサークルの事務代行をしています。

イベントや文化・芸術の『市民プロデューサー』を育てることも行っています。

文化や芸術が好きであっても、それを事業化するのは難しく、多くは失敗に終わっているため、これを文化本舗がネットワークの核となり、支え合おうとしているのです。

とりわけユニークなのが、NPO法人になってすぐに、中心街の商業ビルの多目的ホールを借り受け、『宮崎キネマ館』という常設の映画館を作り上げてしまったことです。

メンバーの1人が言うには、「映画が始まる時にスイッチを入れておけば、後は手が空きます。その間に他の仕事をすればいいのです」だそうです。

映画館の事業開始にあたっては、事業体として脆弱なうちに、賃貸料やリフォーム用の経費として2500万円もの借入金を前提とした経営はリスクが大きすぎるとして反論が上がり、理事の半分が辞任するという事態になりました。

こうした試練を超え、大手のアニメ映画と共にこの映画館でしか見られない映画の上映もしながら、毎年5500万円前後の興行収入を上げています。

2003年には県職員の独身寮を全て借り受け、『みやざきNPOハウス』 として、NPOに事務所として安く貸し出すだけではなく、NPOと企業の協働の場として使うなど、NPOビジネスを立ち上げるための研究会も実施しています。

さらに、西都原考古博物館の運営を一部受託(会場の案内役)しています。

こうしたハートを軸にソフトを売っているのが文化本舗の特徴ですが、このための基地になっているのは映画館に併設している小さな事務所です。

映写機のスイッチを入れた後、そこは映画祭や音楽祭の事務局だけでなく市民活動の事務局にもなります。

2004年の宮崎県知事選挙の時は、候補者を集めた公聴会を開催する事務局を設けています。

公聴会には1500人が集まったそうです。

その他に、映像ソフトの貸し出しやこれを本格的に行うためのフィルム・コミッションについての調査・研究もしています。

映画を軸にNPOビジネスの広がりを作り出し、また、今後こうした動きに参加しようとする人々や団体の力強い応援団になっていると思います。

文化本舗の決算額は、2000年度は会費収入しかないので15万円程度でしたが、03年度は8700万円になっています。

常用雇用のほとんどが20~30代の青年で、年収は200万程度です。


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